同じことを何度マスコミは繰り返すのか
欧州、韓国、そして中国……。日本に続き、少子高齢化と人口減少に見舞われる国は少なくない。ピンチは飛躍のタネの宝庫でもある。
日本の企業は何かしらの解を見つけ出せるだろうか。日本が人口の構造変化を克服できれば、後進の国々が喉から手が出るほど欲しがる貴重なノウハウになるはずだ。
～できたら～こうなるはずだ。
こんな論は他人事の絵空事。いままで何度も同じことをバブル崩壊後に書いてきた。失われた30年間はマスコミがミスリードしたのも事実でしょう。本質的な問題点はそこではないとは思っているが・・・
マスコミはこんなこを書くのではなく、人手不足やジョブミスマッチが起きている問題の本質（人口減や少子高齢化などというどうにも手が打てないことに近い部分は、もう前提条件として考える時代でしょう）をえぐることが役割。
人が足らないなら、それに合わせてローテーションと休業を取るような風にすれば良いだけ。それで売上が落ちるという経営者には付加価値向上のアイデアもない無能のレッテルを貼る。それが経済誌の役割だとも思うが。
こういう論陣を張るくらいの問題提起をして貰いたいなと思う次第。
このまま言ったら、この人手不足は単純系労働者の反乱を引き起こす。サービス産業のますますの荒廃をもたらす。
ボリュームゾーンが普通でない状況になったら、もうハンドルは切れない。もしくは間違った方向に確実に向く。
